COVID-19のインパクトにより、2020年のWWのTV市場全体は昨年比5%減少する見込みだが、先端技術FPD搭載のTV市場は同+25%増と大きく成長する見通しである。2020年時点では、QDEF (QD LCD) が8,800万台、WOLEDが3,200万台と圧倒的な需要を示しているが、今後はMini LEDの増産とQD OLEDの2021年量産化が注目される。Micro LEDは、2021年に88” UHDの大型サイズ、$50,000以上での製品化が見込まれており、超ウルトラハイエンド市場の位置づけになる。
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アップルのiPhone 2020年ハイエンドモデルの発売は、例年の9月から1～2カ月遅れることになりそうだ。例年なら5月からパネル（セル）の生産、7月中旬からセット生産という流れだが、今年はパネル取り込みの動きがまだない。新型コロナウイルスの影響に加え、独自のRF部品であるアンテナ・イン・パッケージの開発に手間取ったことが要因。一方、ローエンドモデルも遅れてはいるが、計画どおり販売を開始する見込みだ。しかし、2017年のiPhone Xのように、発売当初はしばらく品薄となりそうだ。
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2020年6月にJOLEDが、中国TCL Tech傘下のディスプレイメーカーであるChina Starと資本業務提携契約を締結、独自の印刷方式OLED製造技術を活用し、TCL CSOTとOLED TVパネルの共同開発を開始すると発表した。これにより、ようやく印刷方式OLED TVラインの投資計画が見えてきたと言えよう。 今後2021年には印刷方式OLEDの具体的な投資計画を決定、製造装置発注、発注後1年程度で搬入開始、その後1年以内に量産開始のスケジュールとなりそうだ。言い換えると、
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想定を大きく上回る大型FPD製品の巣ごもり特需により、2020年全体のLCD需要面積は、前回 (4月) 予測の前年比-7％に対して今回予測は横ばいとなり、同生産面積は+3％と2週間分の過剰生産で年末を終える。対して、2021年の同需要面積は4月予測の+11％に対して今回予測は+6％、同生産面積は2020年末の過剰在庫を解消すべく前年比-1％を見込む。その結果、
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今回のポイント解説は、Apple iPhone 2020年モデルのフレキシブルOLEDパネルコストとセット価格見通しを述べたい。2020年モデルの5.42”/6.06”/6.67”サイズのフレキシブルOLEDパネルコストは、2019年モデル製品化時の5.85”/6.45”のコストと比較して20％程度下落しそうだ。今回の大幅なコスト引き下げの背景は、
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新型コロナウイルスの影響で2020年の世界TV出荷台数は前年比9.6%落ち込むと当初DSCCでは予想していた。しかし、最新の月別TV出荷台数調査 Monthly Global TV Shipment Report によると、2020年第1四半期 (1-3月) は前年同期比11.3%減少、4月は同17.6%減であったものの、5月に同1.4%減まで急回復している。5月は米国に加え中国も復調しプラス転換したことが大きく寄与している。このような想定以上の需要急回復に対応して、
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テレビ用液晶パネルの価格が上昇に転じそうだ。新型コロナウイルスの影響もあって、４月、５月と値下がりが続いてきたが、6月から値上がりに転じている。元々7月から値上がりと言われていたが、1か月前倒しされた格好だ。グラフは、2019年以降の55インチと65インチのキャッシュコスト（棒グラフ）とパネル価格（折れ線グラフ）を示している。
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スマートフォンにおいても120Hz以上で駆動することが出来るモデルが増えてきており、2020年末までに発売される機種は39機種に上る。
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2020年前半は、Rigid OLEDが不振、COVID-19による下振れインパクトはRigid OLEDそしてGalaxyに向かった
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LCD TV用パネルは中国寡占時代の到来ということになるが、新規投資がなくなり、いよいよ合従連衡の時代がやってきた。CEC PandaがBOE、SDC China (SSL)がChina Starに吸収されることになれば、参入メーカー数が減少し、中国内での激しい競争も緩和され、世界での供給過剰時代が終焉していく日も近くなってきた。
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