米国に本拠を置くフラットパネルディスプレイ (FPD) 市場調査・コンサルティング会社 Display Supply Chain Consultants (DSCC) は、「2021年の世界ディスプレイ産業の10大予測」を発表した。以下に、その10項目を順次紹介していきたい。
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新型コロナ禍がパネル各社の設備投資計画にも影響を及ぼしている。2020年はコロナ禍に伴う工場や生産ラインの立ち上げ遅延で、FPD装置市場は前年比で21％減少する見通しだが、その反動もあって2021年は同45％増の162億ドルへ増加する見込みだ。
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国内大手ガラス基板メーカーの日本電気硝子 (NEG)・滋賀高月工場の5時間停電によるガラス窯の停止トラブル (12月10日) が、Q1’21のガラス基板供給に影響を与える可能性が出てきた。
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液晶パネルの価格急騰で各社の収益改善が急速に進むFPD業界。図らずも新型コロナウイルスの感染拡大がパネル需要の増加を巻き起こし、復調への大きなきっかけを掴むことになった。果たして2021年もこの好況が持続するのか。DSCCアジア代表の田村喜男氏に、FPD業界の現状や今後の展望を聞いた。
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2020年のディスプレイ製品の出荷は、IT需要でかつてない活況となる。新型コロナウイルスの感染拡大で、当初は誰もが前年比でマイナスを覚悟したが、当社の最新の予測でTVは前年比0.9％増、PCおよびタブレット (モニター含む) は同14.4％増となり、いずれも前年を上回る見通しとなった。
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2020年のFPD製造装置投資額は前年比22％増の172億ドル (Move-in/装置搬入ベース) が見込まれる。内訳は、LCDが64億ドル (2019年は86億ドル)、OLEDが108億ドル (同56億ドル)、とOLEDの前年比増加が大きい。続く2021年の総投資額は、
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深刻化する米中ハイテク摩擦の影響によって、2021年は中国スマホブランドへのパネルサプライチェーンが大きく変化することになりそうだ。摩擦の影響で、中国市場では50％近いシェアを得たHuaweiだが、その後の制裁強化で半導体の調達が困難になり、
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3か月前からの変化点は、”LCD需要がさらに想定を上回り、LCD生産ライン稼働率が10月まで減速せずに高水準を維持し続けている”ことである。第7世代以上のLCD生産ライン稼働率は、6月以降10月まで87-91％の高水準を維持している。
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iPhone 12の6.1インチサイズは、LGDがメインベンダー、BOEが年末までに少量供給の可能性があることから、オンセルタッチパネル (SDC名ではYOCTA) とCOP (チップオンプラスチック) のドライバーICではなく、外付けのアドオンタッチパネルとCOF (チップオンフィルム) のドライバーICを採用している。
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本稿では、今週のグローバルブログ OLED Utilization Ramps Up in 2H に対して、最新の月別動向の2020年12月までの状況を補足解説する。1つ目のチャートのように、最近のフレキシブルOLEDの基板投入能力は主に中国メーカーラインの増強により増加傾向が引き続く。一方、リジッドOLEDは主に中国EDOによる増加にとどまる。そして、LTPS LCDはもう増強はない状況となっているが、Q1’21からはSharpがJDIから買収した白山工場が加わる。
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