DSCCは先日発刊の Quarterly OLED Shipment Report で2022年のOLED出荷金額が前年比4%減の403億ドルになるという予測を明らかにし、その根拠としてモニター、ノートPC、ゲームプラットフォームの成長鈍化と、スマートフォンの前年比マイナス成長の加速を挙げている。
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DSCCの Quarterly Advanced TV Shipment and Forecast Report の最新版によると、Advanced (先端技術FPD搭載) TVの出荷台数は2026年まで年平均成長率17%で成長して3460万台に到達、出荷金額は361億ドルになると予測されている
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Q2'22のAdvancedタブレット用OLED及びMiniLEDの出荷台数は前期比23%減、前年比10%増の190万台だった。iPad Proの現行モデルの販売期間が長期化し、Q4'22のリフレッシュに向けた準備が進められるなか、Advancedタブレット用FPDの出荷台数はQ1'22以降で最も低い水準となった。
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DSCCは Quarterly Display Supply Chain Financial Health Report にて大手FPD製造装置メーカー19社の財務状況を調査・集計・比較しているが、Q2’22のFPD製造装置の売上は前期比14％減、前年比34％減の15億ドルとなり、Q2’20以降で最も低かったことが明らかになった。
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米国の消費者物価指数 (CPI) は過去40年間以上の期間で最も高いポイントに到達して以降、夏の間にゆっくりではあるが着実な下落を示したが、2021年後半に始まったTV用LCD価格の急激な下落が小売価格へとつながる流れは現在も続いていることが、米国労働統計局 (BLS) 発表の最新のCPIデータから明らかになった。
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Q2'22のフォルダブル (折りたたみ式) スマートフォン用のパネル出荷台数は前期比20%増、前年比141%増の310万台だった。一方、フォルダブルスマートフォンの出荷台数は前期比26%減、前年比94%増の160万台だった。今四半期には主要スマートフォンの導入はなかったが、Q3’22に発売予定の多数の主要製品向けパネル出荷が始まったため、成長率に差が生じた。
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最新調査結果に基づく最新予測は以下の通り。フォルダブルスマートフォン用パネルの2022年出荷台数予測を12%引き下げ、2021年の1000万台から77%増の1770万台とした。前回予測からの下方修正の理由は、2022年から2023年にかけて予想されるいくつかのスケジュールの遅れと、2022年スマートフォン市場の低迷である。
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FPDメーカーの出荷金額がQ4’21に過去最高を記録した後、Q1’22とQ2’22に連続して二桁パーセントの減少となり、業界全体の利益は損益計算書のすべてのレベル、すなわち売上総利益、営業利益、税引前利益、純利益、EBITDA利益のいずれも前期より低くなったことが、DSCCの Quarterly Display Supply Chain Financial Health Report の財務実績概要で明らかになった。
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