FPDメーカー全社のQ3’22決算発表が完了したことを受け、DSCCではFPD業界プロフィールを更新した。Q3’22には、OLEDに重点を置くメーカー、特にSamsung Displayと、LCDに重点を置くメーカーとの間に大きなギャップが見られた。LCDメーカーにとってはここ数年間で最悪の四半期であり、おそらく史上最悪の四半期だったと言える。
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DSCCが Quarterly OLED Shipment Report 最新刊の「速報版」を発行した。Q3’22におけるOLEDの出荷枚数は前年比17%減となり、その結果、出荷金額は前年比11%減となっている。
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2022年のサプライチェーンソースに関する最新の調査によると、iPhone 14モデル向けパネル出荷数は順調に推移し、2021年のiPhone 13モデル向けパネル出荷数を超える見通しであることが明らかになった。
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Appleが同社のウェブサイトに先週掲載した通知によると、新型コロナウィルス感染症拡大防止の制限によって、中国・鄭州市 (Zhengzhou) にあるiPhone 14 ProおよびiPhone 14 Pro Maxの主要組立施設が一時的に影響を受けているという。同施設は現在、生産能力を大幅に縮小して操業している。
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2022年10月、米国の消費者物価指数 (CPI) は過去40年間以上の期間で最も高い値からゆっくりではあるが着実な低下を継続した。一方、2021年後半になって急激に下がり始めたTV用LCD価格だが、その下落傾向は今年9月の約1ヵ月間の休止後に再開、その影響は引き続き小売価格へと波及している。
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15ヵ月間にわたる下落の後、TV用LCD価格は9月にようやく底を打ち、10月には価格が上昇したサイズもいくつか見られた。現時点の予測では、価格は年末にかけて緩やかに上昇し、Q1'23には史上最低価格より上のレベルで横ばいになる見通しだ。
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FPD業界は史上最悪レベルの不況に苦しんでいるが、その中でMiniLEDが好材料として挙げられることがDSCCの Quarterly MiniLED Backlight Technologies, Cost and Shipment Report で明らかになった。
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LG Display、AUO、Innoluxが先週の決算発表で報告したように、価格下落と需要低迷がFPDメーカーの第3四半期の収益性に大きな打撃を与えた。3社とも今四半期は純損失が拡大、ここ数年で最悪の四半期となったと報告している。
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半導体のパンデミックブームが終わり、コンシューマー・エレクトロニクス需要は弱体化しているが、Samsung Electronicsは引き続き複数の事業から強力な収益と利益を生み出し、ディスプレイ事業による利益はLCD生産終了後のQ1に新記録を樹立した。
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DSCCが先週発刊した Quarterly All Display Fab Utilization Report 最新版によると、今年初めに予測されたFPD生産ライン稼働率の低迷は第3四半期にさらなる底に到達、その落ち込みは予測以上に深刻だったことが明らかになった。
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