リーマン・ショック時に近いパネル市況の悪化に伴って、FPD各社の設備投資計画は多くが凍結または延期される事態となっている。これに伴い、2023年のFPD装置需要は22年比65％減の47億ドルと大幅に縮小すると予想している。そうしたなかでも戦略的な投資案件として進められるのが、G8.7OLEDとOLEDoS (OLED on Silicon) の量産計画だ。前者はタブレットやノートPCなどのIT用、後者はAR/VRへの搭載を意図したものだ。続きを読む
大画面、高画質のアドバンストTV市場は2022年、MiniLEDバックライト技術と新型OLEDパネル「QD-OLED」の登場によって多様性が高まり、ブランド各社の競争が一段と激しくなった。だが、ロシア/ウクライナ問題や急激なインフレで需要は当初の期待ほど伸びず、2023年も苦戦することが予想される。65インチのMiniLED LCD TV、QD-OLED TV、WOLED TVの平均価格と出荷台数見通しをグラフに示した。続きを読む
2022年後半のFPD需要は想定以上の落ち込みをみせており、かつ長期化している。このためFPD各社は足元で過去最大級の稼働調整を実施し、サプライチェーンにおける過剰在庫の圧縮を進めている。これが首尾よくいけば、2023年1-3月期には在庫の正常化や稼働率の回復につながり、価格の反転にも期待が持てそうだ。続きを読む
間もなく2022年の新モデルが発表される見込みのiPhone。世界のスマートフォン市場が低迷するなか、DSCCでは主要ブランドで唯一、Appleだけが2022年の出荷台数を前年比で増加すると予測している (2％増の予想、中国主要ブランドで唯一増加するHonor除く)。続きを読む
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TV用パネルの在庫が近年まれに見るレベルにまで積み上がっている。これに伴い、FPDメーカー各社の工場稼働率も過去最低に近い水準へ下落しており、昨年90％にも達したLCD平均稼働率は2022年6月で75％を下回る状況となった。ロシア／ウクライナ問題やインフレといった諸問題に解決の道筋がつくまで復調の見通しを立てるのは難しく、関連各社はしばらく我慢の時が続きそうだ。続きを読む
DSCCはこのほど、Quarterly Display Capex and Equipment Market Share Report の最新号において、2023年のFPD製造装置の需要見通し (インストールベース) を下方修正した。OLED向けが約35億ドル、LCD向けが約30億ドルの計65億ドルにとどまる見込みだ。ただし2024年には回復し、122億ドルと健全なレベルにまで戻るとみている。続きを読む
DSCCはこのほど、AR/VR用FPD市場を展望した最新レポートを発行し、長期予測を更新した。2025年まではLCDが最も高い出荷シェアを占めるが、その後はMicroOLED (OLED on Silicon) がリードすると考えている。続きを読む
当社の提携調査会社であるDISCIENの分析によると、2022年の世界テレビ需要は460万台減少するとみられる。このうち360万台はロシアのウクライナ侵攻に伴うロシアとウクライナへの直接的影響、残り100万台は中東・アフリカを含む他地域への間接的影響によるものと推測している。続きを読む
DSCCはこのほど、2021年のFPD製造装置メーカーの売上高ランキング (Move In ベース) を集計した。FPD製造装置の全売上高は前年比16％減の131.8億ドルとなった。OLED向けが伸びを欠いたが、TFTアレイ工程向けはあまり減らなかったという印象だ。続きを読む
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