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Korean大型液晶パネル業界の再編
Published April 9, 2020
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電子デバイス産業新聞 4月9日掲載
- DSCC田村のFPD直球解説 第26回より
サムスンディスプレー（ＳＤＣ）が大型液晶パネルの生産から撤退すると発表した。韓国７Ｇと８・５Ｇ工場を年内に閉鎖し、中国蘇州８・５Ｇ工場は中国メーカーに売却する見通しであり、今後は次世代のＱＤディスプレーに経営資源を集中する。
当社では、１月時点で２０２１年の大型液晶の基板投入能力は19年比５％増の２億４５００万㎡になると予測していたが、ＳＤＣの工場閉鎖で韓国の生産能力７％がなくなるため、21年の投入能力は同２％減の２億２９００万㎡にとどまると想定している。 大型液晶の再編はＳＤＣにとどまらず、中国でも起きる可能性が高い。なかでも、ＣＥＣパンダは事業売却を交渉中といわれ、ＣＨＯＴにも売却の可能性が浮上している。
仮に、▽ＳＤＣが蘇州工場を出資先でもあるＣＳＯＴに売却し、ＣＨＯＴもＣＳＯＴ傘下に、ＣＥＣパンダがＢＯＥ傘下になった場合を「ケース１」、▽ＳＤＣが蘇州工場をＢＯＥに売却し、ＣＨＯＴもＢＯＥ傘下に、ＣＥＣパンダがＣＳＯＴ傘下になった場合を「ケース２」として、21年の生産能力をグラフに示した。ちなみに、ＢＯＥと韓国ＬＧディスプレー（ＬＧＤ）はＩＰＳ陣営だが、ＳＤＣ、ＣＳＯＴ、ＣＥＣパンダ、ＣＨＯＴはＶＡ陣営である。
ＳＤＣの撤退で最も恩恵を受けそうなのが、堺ディスプレイプロダクトとＳＩＯ広州工場を擁するシャープ＆鴻海グループだ。サムスンのテレビ向けに20年７～９月期から量産供給を開始し、年内だけで３００万枚を供給する計画ではと漏れ伝わっている。
(DSCCアジア代表 田村喜男)
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