スマートフォン (スマホ) のAI対応が急加速している。スマホの進化にとってAIは主戦場となっている。当社では、生成AI対応スマホが総出荷台数に占める割合が年率成長率66％となり、製品全体の割合が2024年の20％から28年には53％まで高まると予測している。

3月にスペイン・バルセロナで開催された携帯電話＆通信業界のカンファレンス「MWC」でも展示や議論はAI一色に染まった。このイベントは、その年における業界の方向性を顕著に表すことで注目される。ここでは、サムスンがミドルクラスのスマホにまでAIを搭載する方針を明らかにしたり、ドイツテレコムとTモバイルが提携して低価格のAI対応端末をリリースし、最初の半年はAIを無料で利用できるサービスを発表するなど、各社からAI関連のアナウンスが相次いだ。

なかでも目立ったのが中国勢だ。出展社の約3分の1は中国系企業で、HONORは今後5年間でAIに100億ドルの投資する計画を発表したほか、ファーウェイが巨大なブースを構えて存在感を誇示し、引き続き携帯電話事業に対して並々ならぬ意欲を持っていることを示した。

また、AIスタートアップの出展も目立った。出展した約3,000社の半分はスタートアップで、これまで主流だった生成AIから、今後はエージェント型AI (ユーザーの目標を達成するために自律的にタスクを遂行するAI) がスマホに多数実装されていく未来が垣間見えた。

当社では、2024年に前年比プラスに転じたスマホの出荷台数は、AI対応などによる買い替え需要の促進も相まって、今後数年は緩やかな増加が継続するとみている。だが、そうした状況に混乱を及ぼしているのが「米トランプ大統領の相互関税政策」だ。現時点ではスマホを含めたモバイル端末の扱いが未確定だが、この扱い次第では出荷台数の押し下げにつながる可能性がある。

中国は世界スマホ市場の64％を生産している。ともに市場シェア20％前後を握って首位を争っているアップルとサムスンだが、中国での生産比率で見ると、中国で81％を製造しているアップルに対し、拠点を分散化しているサムスンは20％と低く、相互関税が発動した場合の影響度が大きく異なる (2024年時点)。

また、当社は2025年のフォルダブルスマホ市場が初めて前年割れすると予想している。MWCではサムスンが1台も展示せず、端末価格が飛び抜けて高いことも消費者の敬遠を招いている。アップルが2026年後半に商品化すると噂されてはいるが、本当にそうなるのか今後も要注目だ。

最後に「トランプ関税」といえば、期待を集めているXRは、相互関税の影響を最も大きく受ける市場だ。ARグラスやVRゴーグルをはじめとする端末の製造の9割が中国、その輸出先の5割が米国であるためだ。

(聞き手：電子デバイス産業新聞 特別編集委員 津村明宏氏)